日本の株価指数はバブル後最高値などで話題になっていますが、中国、香港、韓国などは下落が続いています。特にKOSPIの場合、昨日の下げ幅は2％を超えており、一部のメディアは「アリ（個人投資家）」たちの間で大きな騒ぎが起きている、と報じています。なにせ、お金を借りて株式を買う人たちが大幅に増えた、とのことでして。いままで紹介してきた多くの内容を振り返ってみると、これもまた「なるべくしてなった」としか思えませんが。サムスン電子もそうですが、二次電池関連株が下がっているなど、現状、反騰するネタがないとされています。ネタがない・・わかります、それ（遠い目）。
一時は電気自動車及び中国側との協力強化などで個人投資家たちのアイドルだった二次電池関連、特に二次電池関連ETF（Exchange Traded Fund、上場インデックスファンド）は、国内に上場されている8つのFTFのうち、7つが上場価格を下回っています（この部分はマネートゥデイより）。そもそも、二次電池のリーダー株とまで言われた「エコプロ」社の株価は、去年7月と比べると約50％下がっている、とのことでして。サムスン電子など『超』大手企業1社に頼りすぎていた側面もあるし、しばらく反騰できそうにないという見方も頷けます。
とはいえ、別に融資による投資という『だけ』で問題というわけではありませんが・・各記事によると、どうも買われている種目に「えっ？」なものが多い、とのことでして。ファイナンシャル・ニュースによると、本ブログでも紹介しましたが香港ハンセン指数関連のELS商品が大変なことになっていますが、それでも香港ハンセン指数に3倍レバレッジで投資したり、この前、事実上のグループ解体でやっと民事再生手続きに入った泰栄建設関連株が買われているなど、このままだと反対売買が増え、さらに市場の反騰がむずかしくなる可能映画高い、とのことでして・・
反対売買というのは、韓国側の辞典によると、「顧客が証券会社からお金を借りたり、信用融資による資金で株式を買った後、借りたお金を約定した満期内に弁済できなかった場合、顧客の意思に関係なく、（証券会社が）株式を一括売却すること」です。通常、未収取り引きの場合は3日、信用取り引きの場合は1～5ヶ月が返済期限になる、とも。この期間に返済しない、又は担保の価値が一定比率以下になった場合、証券会社は任意に反対売買を行います。以下、＜＜～＞＞で引用してみます。
＜＜・・アリ（個人投資家）が進退両難だ。不振な勢いで投資家たちが「ビットゥー（借金で投資）」しているが、市場はずっと下り坂だ。市場が反騰する兆候も見られない。17日金融投資協会によると、信用取引融資残高は18兆3814億ウォン(16日基準)と集計された。信用取引融資残高は、投資家が証券会社からお金を借りて株式を買った後、まだ返済せずに残っている資金を言う・・・・問題は新年に入って証券市場が落ちるのに信用取引融資は増えているという点だ・・・・10日、約2ヶ月ぶりに18兆ウォンを超えた後も増加傾向が維持されている・・
・・専門家らは個人投資家の投資性向がさらに投機的に変化していると懸念を示した。ＩＢＫ投資証券ジョニョテク首席研究委員は「年初の証券市場の上昇に対する期待感が大きかったが、サムスン電子と二次電池株が下がり、落幅が過大とする投機的傾向を見せている」とし「香港ハンセン株価指数連係証券（ＥＬＳ）で数兆ウォン台のマイナスが懸念されているのに、香港証券市場の3倍レバレッジ商品を大挙買収したり、泰栄建設関連株に買収が集まる現象などを見ると、国内の個人投資家の投資傾向がより積極的に変わるようだ」と伝えた。しばらく市場が反騰できなかった場合、反対売買からのさらなる下落が繰り返されるという指摘も出ている（ファイナンシャル・ニュース）・・＞＞
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