韓国メディア「10代が国産ゲームを遊ばなくなってきた。いまこそ世代を超えるポケモンのようなコンテンツが必要だ」

以下、ソース記事の流れ的に自国のコンテンツの話にしたいと思います。個人的に、「大人と子供が同じコンテンツについて話し合うこと」ができる国は、そうないでしょう。いうまでもなく、日本がその一つ、代表格です。単に、いまの青年たちが昔のアニメや映画を見て「新鮮な発見がある」と思うこともありますが、一つのコンテンツ、すなわちIPが続くことで、世代を超えた会話ができることは、本当に素晴らしいことだと思います。個人的に、似合わないという自覚がありますが、ベルサイユのばらの劇場版などをきっかけに、少女漫画関連のコンテンツがもうすこし元気になってくれたら、とも願っています。ちゃんと読んだものはありませんが、個人的にとても良いジャンルだと思っていますので。

で、つい先まで大統領がどうとかの話だったのに、シンシアリー急にどうしたなにがあった大丈夫か・・なところですが、珍しくゲーム関連ネットメディアではなく聯合ニュースが、『10代が、国産ゲーム(韓国ゲーム)を遊んでくれない』という記事を載せました。日本だと、ゲームと言えばゲーム機という、これまた素晴らしい文化がありますが(Xboxシリーズは米国ですが)、先も書きましたが記事は基本的に国産コンテンツの話なので、ゲーム機分野には触れていません。いわゆるスマゲー、PCゲーの話になります。で、その市場で、任期上位に国産コンテンツがほとんどランクインせず、20代30代でも似たようなものではあるが、特に10代の場合にこの現象が著しい、とのことでして。

 




 

そういえば、いつだったかネット、韓国のポータルサイトのどこかで、「もうゲームに『K』の字を付けなくなって久しい」というコメントを 見たことがあります。ああ、なるほどそう言えば確かにそういう書き方はあまり見ないな、納得しました。一時はネトゲーは韓国、という話で盛り上がるメディアも多かったですが、コンソール進出に成功したのはごく一部で、最近はスマゲーなどでも中国ゲームが人気なので、そういう書き方も減ってきたのでしょう。記事は、10代のときに好きになったコンテンツに、20代、30代になって、お金を使うことが重要だとしながら、日本のポケモンをその例として挙げています。ポケモンはもう年齢に関係なく世界的に愛されているコンテンツですが・・要は、10年以上続くIPを作ることができるのか、というのがまず問題ではないでしょうか。そもそも、記事の該当部分は購買力の話がメインになっていて、それも疑問ですが(ビジネス『だけ』で見ると重要でしょうけど)。以下、<<~>>で引用してみます。

 

<<・・ゲーム産業の潜在的な主消費層である10代ゲーマーたちが、モバイル(※スマゲーなど)とPCの両方で、もう国産ゲームを楽しまなくなった・・・・もちろん「お金になるか?」という側面だけで見ると、20代・30代より購入力が弱い10代以下のゲーマーは、最もお金にならない階層だ。しかし、彼らが20代、30代になって趣味生活に使うのに十分な時間と経済的余裕ができれば話は変わる。人によって趣向の違いはあるが、ゲーマーたちは10代の時に楽しんだコンテンツと同様の経験を、成人になってからも消費しようとする傾向が強い。このような現象の最大の受益を見るIPの一つが、任天堂の「ポケットモンスター」だ。

「ポケットモンスター」は依然として10代以下の児童・青少年を核心ターゲットとしているが、関連商品を集中的に消費する階層は20代以上の成人層だ。彼らはゲームとアニメが扇風的な人気を集めた1990年代末~2000年代初めを幼かった頃に経験し、既成世代になっても喜んでお金を使ってくれる。「ポケモンゴー」のようなゲームは、オフラインイベントに行ってみると、親と子どもが一緒になって、熱心にゲームを楽しむ姿もよく見られる。ゲーム企業の立場では、ゲームIPで若いゲーマーを得て、それを維持すれば、後で大きな収穫になることができるわけだ。逆に、低年齢層が国産ゲームを遊ばない現象が長くなるほど、彼らが成人になってから帰って来ることは容易ではないだろう。

 

国内ゲーム会社の中には、ネクソンの長寿オンラインゲームが「ポケットモンスター」のようなIPの役割をしているが、メープルストーリー・ダンジョン&ファイターのような一部ヒット作以外は、少数の『忠誠心の高い顧客』だけが残っている。IPを本格的に拡張しようとする試みも比較的最近始まったし、最初の作品を越える成果を収めることもなかった。世代を網羅するIP確保は、2025年に再飛躍を試みる国産ゲーム業界の宿題になる見通しだ(聯合ニュース)・・>>

別に、ゲームだけでもないでしょう。ブームがいつまでも続くコンテンツは存在しませんが、ブームが過ぎた後に「根付いている」コンテンツが少なすぎる、そんな印象があります。食べ物から映画、さらにはスポーツまで、すべてにおいてそうです。ブームが、何かを残して消えるか、そうでないかの問題だとも言いましょうか。一つ(または一人)の大ヒットに頼りすぎるのもありますが。

 




 

ここからはいつもの告知ですが、久しぶりに新刊のご紹介です。本当にありがとうございます。新刊は自民党と韓国」という題です。岸田政権・尹政権になってから、「関係改善」という言葉がすべての議論の前提になりました。果たして、本当にそうなのでしょうか。いや、それでいいのでしょうか。じゃ、同じ路線でないのは、たとえばこれから日本政府の路線変更があった場合は、それは「改善」ではないのでしょうか。そんな疑問に対する考えを、自分なりに、自分に率直に書いてみました。リンクなどは以下のお知らせにございます。

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